本記事は、2025年3月に提供開始したスマートフォンの内線化を実現する「 BIZTELモバイル（uniConnect / ユニコネクト）」の

・保留・転送
・ピックアップ
・発着信番号表示

の使いやすさを向上させた新機能をご紹介します。

保留・転送

従来、BIZTELモバイル（uniConnect）では、保留をする場合は「＊0」、転送する場合は「＊＋転送先の内線番号」のように、ダイヤルプッシュ操作が必要でした。

今回追加された機能により、uniConnectアプリに表示されるボタンを操作することで、簡単に保留や転送ができるようになります。これにより、ダイヤルプッシュの手間がなくなり、利便性と操作性が向上します。

また、転送先は連絡先（アドレス帳）やお気に入り、履歴などから選択できるようになるため、よりスピーディーな転送が実現します。

保留時の動作イメージ

発着信番号表示

これまで、BIZTELモバイル（uniConnect）では着信時に、着信先の内線番号（コールセンター窓口の内線番号など）または発信元の番号のいずれかを表示していました。

しかし、１つの端末が複数のコールセンター窓口に所属している場合、発信元の番号を表示する設定にしていると、どの窓口への着信かがわからないといった課題がありました。

今回追加された「発着信番号表示」機能により、着信先の内線番号と発信元の電話番号の両方を同時に表示できるようになります。これにより、どの窓口への着信かが一目で把握でき、適切な窓口対応による業務効率化が実現します。

また、連絡先（アドレス帳）に登録された番号であれば、登録名が表示されるため、事前に顧客情報を確認でき、お客さまにあわせた対応が可能になります。

発着信番号表の動作イメージ

ピックアップ(※)

これまで、別の電話端末が鳴動している場合、uniConnectアプリで「9＋鳴動している端末の内線番号」をダイヤルプッシュすることで、代理応答が可能でした。

今回の新機能によって、uniConnectアプリに表示されている「ピックアップ」ボタンを押下すれば、鳴動している端末の内線番号をダイヤルプッシュすることなく、代理応答ができるようになります。よりスムーズなピックアップ操作が実現し、架電側の待ち時間の軽減にもつながります。

※本機能は、BIZTELのバージョン3.11.0以降で利用可能です

ピックアップの操作イメージ

新型コロナウイルス感染拡大を受け導入が進んだ、在宅勤務。企業向けインターネット電話サービスを幅広く展開するリンクでは、2022年に在宅勤務と電話対応に関する意識調査を実施しました。それから2年の時が経ち、働き方や電話対応はどう変わったのか。2024年4月に実施した最新の調査から見えてきたオフィス電話の課題を“クラウド電話のプロ” 株式会社リンクの坂元剛が解説します。

オフィスと在宅のハイブリッドワークが定着

―今回の調査では「週2日以上の在宅勤務」の割合が64.7％と、前回と比べ12.5ポイント減少し、“出社回帰”の傾向が高まっていることが分かりました。この数字を坂元さんはどう見ていますか。

たしかに2年前と比べると出社回帰の傾向が高まっていることが分かります。 在宅勤務はコロナ禍で出社を減らすための一時的な対策として導入した企業も多いのではないでしょうか。しかし、感染がある程度収束した今も64.7％と、半数以上の人が週2日以上在宅勤務をしています。これは「在宅勤務」が働き方のスタイルとして完全に定着したということだと思います。
前回の調査では「週に5日以上（フルで在宅勤務）」が最も多い回答でしたが、今回は「週2日在宅勤務」が最多（22.8％）となっているように、在宅勤務の日数は減るものの、オフィスと在宅を併用するハイブリッドワークは今後も続いていくのではないでしょうか。

ハイブリッドワークによってより重要度を増した電話

―在宅勤務が定着したことでチャットやweb会議などのツールが普及し、コミュニケーションの取り方も変わってきました。

在宅勤務時でもオフィスで働いている同僚や上司とコミュニケーションが取れる状態をキープするために、手軽に送れるメールやチャットはこれまで以上に利用されるようになりました。

その分、利用機会が減ったのが電話です。今回の調査でも約50％の人が「電話はあまり使わず、メールやチャットで連絡することが多くなった」と回答しています。
ところが「取引先など社外に連絡する時に、急用の際はどのツールを使用しますか」という質問になると、在宅勤務時は86.7％の方が携帯電話（スマートフォン含む）を使用すると答えています。このように普段の業務において電話の利用頻度は少なくなったものの、緊急時になると電話への信頼がぐっと高くなっています。

メールやチャットは双方向でコミュニケーションが取れるとはいっても、タイムラグが発生したり、意図が伝わりきらないといった課題があります。相談や問題解決といった重要な内容や緊急性の高い内容の際は、リアルタイムで会話ができる「電話」を選択するということがはっきりと分かりました。在宅勤務が定着するにつれて、さまざまなコミュニケーションツールが利用されるようになりましたが、ビジネスにおいて電話は今後も必要不可欠なツールであることは間違いありません。

これからの時代における理想の”電話“とは

―コロナ禍で多様化したコミュニケーションツールですが、 オフィスの電話環境を見ると前回の調査から大きく変わっていないという印象があります。

そうですね。コロナ禍でDX化を促進する企業は増えたと思います。しかし電話業務を効率化するシステムはあまり認知されておらず、従来の電話環境のままになっているケースは多いです。これは非常にもったいないと感じています。

「パソコンで直接代表電話が受けられるサービスを利用して対応するようになった」が8.8％、「携帯電話で直接代表番号が受けられるサービスを利用して対応するようになった」が15.8％とコロナ禍をきっかけに一定数の企業では、従来の電話システムを変更しているという調査結果も出ていますが、まだまだ少数であることが分かります。

社員が交代で出社しオフィスの固定電話（会社や部門・グループの代表電話）対応をしている割合が、前回の調査よりも若干減ったとはいえ、まだ3割近くもいるという結果が出ています。コロナ禍をきっかけに在宅勤務を採用したのに、固定電話応対のために出社が必要な状態は本末転倒です。

電話は重要なインフラなので、入れ替えが大変と考える人が多いのも事実です。その場合は一部の環境から変えていく、スモールスタートがお勧めです。試しに使ってみて、課題の洗い出しや導入までの道筋を確認するのが良いと思います。

―企業にとっての理想の電話環境にしていくために、気にするべき視点はなんでしょうか。

まず、セキュリティですね。今回の調査で気になったのが、「私用の携帯電話を使用する際の問題点をお知らせください」という質問に対して、19％の人が「情報漏洩のリスクがある」と回答していることです。

セキュリティを重視している企業では、私用携帯は業務で使ってはいけないというルールが徹底されています。社員が私用携帯を業務で利用している企業は、早急にセキュリティが担保された電話サービスを契約し、対策がされている携帯電話端末を支給するというスタイルに変えることをお勧めします。

ほかにもここ数年、お客さまとの会話で「言った・言わない」を回避するためや、お客さまの声を事業に活用するために「通話録音機能」を使うケースが増えています。実際に使ったことがある人も多いのではないでしょうか。

ただ、通話録音データは、企業にとって機微な情報です。その録音データをしっかりと管理できるシステムを選択できていないと、漏えいのリスクが高まってしまいます。

また、音声品質も重要と考えています。34.8%の人が音声品質にストレスを感じたことがあるという調査結果から、電話の通話品質は良いのが当たり前という考えが定着していると改めて認識できました。電話と一口に言っても、さまざまな通信方式があり、インターネット電話サービスにおいても使ってみたら音声品質が悪かったというようなケースもあります。企業にとって電話はお客さまとの重要な接点です。企業にとって電話はお客さまとの重要な接点です。お客さまが企業に問い合わせた際に音声品質が悪かったということがないように、トライアルを活用するなどシステム検討の際は気にして欲しい点です。

―今後オフィスの電話はどのようなサービスを選べばいいのでしょうか。

FAXやプリンタをほとんど使わなくなったように、在宅勤務の導入によってオフィスのDX化は急激に進みました。そのなかで、まだまだ改善の余地があるのが電話です。
インターネット電話サービスを活用すれば在宅時や外出中に会社の代表番号に着信があっても、PCやスマートフォンで会社にいなくとも受電できたり、電話をかける際は相手に代表電話番号を通知して発信したりと、オフィスと同じ環境で電話業務ができるようになります。スマートフォンを含む携帯電話の内線化もできるので、社内のコミュニケーションも円滑になります。

働き方が多様化したことで、お客さまとのコミュニケーションはもちろん、社員間のコミュニケーションにおいても電話に求められる役割は、以前と比べ重要になっています。コミュニケーションの基盤をしっかり整えることは、企業の価値を高める近道と言えます。

ただし、インターネット電話もさまざまな事業者がサービス展開しているため、セキュリティや音声品質には差があります。しっかりと情報収集をして納得できるサービスを選ぶ必要があります。その点、私たちが提供しているクラウドPBX「BIZTEL」は2,000社を超える導入実績があり、お客さまからは業務の効率化が進んだというお声もいただいています。
オフィスに出社するという長年続いていた働き方に加えて、ハイブリッドワークというスタイルが定着したように、最もベーシックなインフラである電話も、今まさに変革のときが来たと言えるかもしれません。業務効率化、そしてコミュニケーションのレベルを高めるためにも、ぜひ「BIZTEL」を検討していただけると嬉しいです。

「週2日以上の在宅勤務」が64.7％で12.5ポイント減少し“出社回帰”傾向に
〜〜 コロナ禍をきっかけに見直しを図った電話環境をどうすべき？ワークスタイルに左右されない電話対応の在り方とは 〜〜

7年連続 国内シェア第１位(※)のクラウド型 CTI /コールセンターシステム「 BIZTEL（ビズテル） 」などを提供する株式会社リンク（本社：東京都港区、代表取締役社長：岡田 元治、以下 リンク）は、在宅勤務を経験したことのある全国の会社員（正社員）を対象に『2024年度 ワークスタイルと電話対応業務に関する意識調査』を実施しました。

※ デロイト トーマツ ミック経済研究所『マーテック市場の現状と展望 2023 年度版 クラウド型CRM市場編 （第7版）』による。

■ 調査の背景

企業向けインターネット電話サービスを幅広く展開するリンクは2022年に新型コロナウイルス感染拡大を受けて注目された在宅勤務の実態を明らかにするべく、在宅勤務と電話対応に関する意識調査を実施しました。今回は、前回の調査から2年を経た働き方の変化を把握するため、「在宅勤務状況」および「在宅・出社勤務における電話対応業務」を中心に、全国の会社員（正社員）400名を対象とした『2024年度 ワークスタイルと電話対応業務に関する意識調査』を実施しました。

以下が調査結果です。本調査結果を是非ご活用ください。

■ 調査概要

調査方法            ：インターネット調査
調査主体            ：株式会社リンク
調査期間            ：2024年4月23日（火）- 2024年4月24日（水）
調査対象            ：会社員（正社員）
調査対象地域　：全国
回答数    　　　：400
※ グラフ内の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しており、単一式回答の合計が100.0％にならない場合があります。

※本リリース内容の転載にあたりましては、出典として「（株）リンク調べ」という表記をお願いいたします。

■ 調査結果の詳細

Q8.通話の音声品質に関して

サービスや商品の注文窓口・問い合わせ窓口に電話をかけた際に、通話の音声品質が原因でストレスを感じたことがあるか聞いたところ、34.8％が「ある」と回答しました。また、ストレスの原因としては、72.7％の方が「相手の音声が聞き取りにくい・途切れる・遅れて聞こえる」と感じていることから、電話業務における通話の音声品質の課題が明らかになりました。

Q9.コロナ禍を経て現在、在宅勤務時のお勤め先の固定電話（会社や部門・グループの代表電話）対応はどのように実施していますか。（MA／n=400）

在宅勤務時の固定電話対応について聞いたところ、25.3％が「在宅勤務中の社員の携帯電話・スマートフォンに転送して対応するようになった」と回答し、次いで22.8％が「社員が交代制で出社し対応するようになった」と回答しました。2022年度の調査結果と比較すると、どちらの割合も減少しており、出社回帰の影響で転送や交代制での対応が不要になってきていることが理由だと考えられます。

一方、「パソコンで直接代表電話が受けられるサービスを利用して対応するようになった」が8.8％と増加していることから、企業側のシステム導入も転送や交代制の対応の減少に影響していると推察されます。

Q10.直近1年間で、お勤め先の固定電話（会社や部門・グループの代表電話）対応のために出社したことはありますか（他の用事が同時にあった場合でも、電話対応が目的に含まれる場合は「ある」ものとしてお答えください）。（SA／n=400）

固定電話（会社や部門・グループの代表電話）対応のために出社した割合に関して、71.5％は「ない」と回答しました。2022年度の調査結果と比較して、出社した割合はわずかに減少しているものの、ほとんど変化がみられませんでした。要因としては、Q9の通り出社回帰による交代制での固定電話対応の減少やシステム導入の影響が考えられます。

また、今回の結果でも15.8％の方が「1回以上出社した」と回答していることから、固定電話対応のために出社をするというスタイルは、コロナ禍後も根強いことがわかりました。

Q11.自宅の固定電話の設置状況に関して

昨今さまざまな業務のデジタル化が進むなか、現在も多くの企業で利用されている固定電話ですが、自宅での利用状況も聞いてみたところ、約6割（59.8％）が「自宅に固定電話を設置している」と回答しました。そのなかで、今後も保有、継続していく予定か聞いたところ、68.6％は「維持、継続する予定」、約2割（17.2％）は「解約を検討中」という結果になりました。一方、自宅に固定電話を設定していない人のうち、95.0％は「今後も設置する予定はない」と回答しました。

050から始まる電話番号の普及が進んでいます。ビジネスにおいても、050から始まる番号を目にする機会が増えたのではないでしょうか。

050から始まる番号には、どのような特徴があるのでしょうか。また、03や06などから始まる番号とは、どのような点で異なるのでしょうか。この記事では、050番号の概要やメリット・デメリット、03や06番号との違いについて解説します。

1. 050番号とは

050番号の概要

050番号とは、IP電話用に割り当てられる電話番号のことです。名前の通り「050 - ○○○○ - ○○○○」と連なる番号であり、IP電話サービスが開始した2002年に導入されました。050番号は総務省の「電気通信番号制度 ※1」において、利用者設備識別番号のうち「特定IP電話番号」と定められています。

※1 総務省「電気通信番号制度」より

050番号は比較的新しい番号ではありますが、総務省の「令和3年版　情報通信白書 ※2」によれば、050型IP電話の利用数は2020年度末時点で899万に達しており、全国で普及が進んでいます。

※2 総務省「令和3年度　情報通信白書　第2部 第2節 2　電気通信サービスの提供状況・利用状況」より

ビジネスシーンにおいてよく使われている050番号ですが、比較的取得がしやすいため、営業電話での使用も多く見られます。

IP電話とは

IP電話は、VoIP技術を利用した電話サービスです。VoIPとは「Voice over Internet Protocol」の略称であり、音声を圧縮してパケットに変換し、IPネットワークでやり取りする技術です。つまりIP電話は、インターネット回線（またはIP回線）を利用して通話を行う電話のことを指します。

IP電話は、ブロードバンドの拡大時期である2000年頃に登場し、現在では広く普及しています。IP電話では、050番号のほかに03や06などから始まる地域番号も利用可能です。これら03や06などから始まる番号のことを、0ABJ番号と呼びます。0ABJ番号は、番号の割り当て方が「0A-BCDE-FGHJ」と並ぶことに由来します（注：「I」は数字の1と紛らわしいため除外されています）。

また、IP電話にはPCやスマートフォンにアプリをインストールして通話を行う方法もあります。
なお、従来利用されてきたアナログ電話サービスは今後廃止され、2025年1月までにIP網を利用するIP電話サービスへの移行が予定されています ※3。

※3 総務省「固定電話網の円滑な移行」より

2. 050番号のメリット・デメリット

以下では、050番号のメリット・デメリットを、0ABJ番号と比較しながら紹介します。

メリット

電話番号を提供する事業者にもよりますが、一般的に0ABJ番号と比較して安価に導入・利用できる点がメリットです（注：当社が提供するBIZTELでは、0ABJ番号も050番号と同じ費用で発行されます）。

050番号により、電話という広く普及した手段を使って、不特定の相手からの問い合わせを受けられます。
また、0ABJ番号の場合、市外局番の区域内に事務所が存在している必要がありますが、050番号は場所に縛られることなく利用できる点もポイントです。

デメリット

050番号のデメリットは、提供元のサービスによっては音声や処理速度などの通話品質が不安定である点です。総務省が定める050番号の品質基準は、0ABJ番号と比較すると低く設定されています。よって、050番号の提供事業者によっては、ビジネスでの使用ができるほどの品質が担保されていない場合があります。

050番号を利用する際は、事前にサービス提供者が設定している基準を確認することが重要です（注：BIZTELでは、0ABJ番号と同じ品質で通話が可能です）。

3. 050番号の取得・利用方法

050番号を取得・利用するためには、提供している事業者との契約を行い、番号を用意してもらうのが一般的です。具体的には、以下の方法が考えられます。

• IP電話サービスを利用する方法
• クラウドPBXを採用する方法
• VoIPゲートウェイを導入して、固定電話でIP電話を利用する方法

それぞれ利用できる機能と、イニシャルコストやランニングコストが異なります。通話のみできればいいというケースや、利用したい機能が留守番電話・転送などに限定されている場合には、IP電話サービスの利用が候補に挙がるでしょう。

しかし、音声品質の高さや機能の豊富さを含めたコストパフォーマンスの良いサービスを求めるのであれば、クラウドPBXの採用がもっともバランスのよい方法といえるでしょう。

4. 050番号の活用に便利な「クラウドPBX」とは

上述した通り、050番号を利用する方法の一つにクラウドPBXが挙げられます。

クラウドPBXとは、インターネット上でPBXの機能を利用できるサービスです。

従来、PBXを導入するためには、PBX本体やサーバーといったハードウェアを購入して設置工事を行う必要がありましたが、クラウドPBXはそのような設備の購入や工事が不要です。
拠点が分散していても一元管理ができ、かつ低コストで利用することができます。また、費用対効果の面から従来のPBXでは難しかった小規模からの利用にも対応可能です。

クラウドPBXには、代表番号での発着信機能に加え、自動音声応答（IVR）、PCを使って通話ができるソフトフォン機能、ブラウザから利用者や内線番号などの設定が行える管理機能などが備わっています。クラウドCTIなどの周辺システムとクラウドPBXを組み合わせることで、さらなる業務効率の向上が図れます。

050番号を利用する際には、クラウドPBXの活用がおすすめです。

5.まとめ

この記事では、050番号の概要やメリット・デメリット、実際の利用方法などについて解説しました。050番号は、その手軽さから利用している企業も少なくありません。当社が提供するクラウドPBX「BIZTEL」でも050番号を利用できますので、お気軽にお問い合わせください。

過去、その利便性の高さや費用の安さからさまざまな場面で利用されてきたPHSですが、2021年1月をもってほぼすべてのサービス提供が終了しました。今でこそ携帯電話やスマホが主流となっているものの、PHSが移動体通信の普及に果たした社会的役割は大きいといえます。
この記事では、PHSの概要に加え、その仕組みや利用方法、携帯電話との違いなどについて解説します。

PHSの概要と仕組み

まず、PHSの概要とその仕組みについて解説します。

PHSとは

PHSは「Personal Handy-phone System」の略称であり、1995年に移動体通信サービスの一つとして登場しました。パーソナルハンディフォンシステム = 個人の手軽な電話という意味合いのとおり、PHSは個人が簡単に利用できる有用な通話手段としてヒット商品となります。
サービス開始当時、携帯電話と比較して通話品質に優れていたPHSはそのコストの安さも相まって普及し、最盛期には700万件の契約を獲得するまでに至りました。一つの時代を築き上げたサービスといってもいいでしょう。

PHSの仕組み

PHSは既存の固定電話を延長する形で通信を行っていました。具体的には、半径500m程度の短距離をカバーするアンテナを設置して有線の電話回線に接続し、PHS本体からアンテナまでは無線で、それ以降は有線で通信を行うことで、通話を実現していました。
一つ一つのアンテナのカバー範囲が狭く、エリア内に多数設置する必要がありましたが、短距離用の小規模なものでよいため、設備コストを安く済ませることができました。

サービス終了の背景とは

一時期は主要な移動体通信の手段として用いられていたPHSですが、一部の法人向けのものを除いて2021年1月にサービスが終了しました。現在、移動体通信は携帯電話やスマホがメインとなっています。これは、PHSが携帯電話やスマホの高品質化・高機能化によって競争力を失ったことに加え、通話エリアが少ないために消費者離れを招いたことによります。
PHSの主要な事業者のうち、黎明期から提供してきたアステルが2006年に、NTTドコモが2008年にそれぞれサービスを終了しました。最後の１社となったY！mobileも2021年1月にサービスを停止しています。

PHSと携帯電話の違い

PHSと携帯電話にはどのような違いがあるのでしょうか。以下では、両者の比較からそれぞれの特徴を紹介します。

通信方式の違い

携帯電話は大型の基地局を介して高出力の電波を送受信することで、広域で無線通信を行うことができます。大規模なものであれば一つの基地局で数十km程度の広さをカバーすることが可能です。一方で、PHSは上述のとおり、有線回線と半径500m程度をカバーする低出力の短距離無線電波を組み合わせて通信を実現していました。
仕組みが異なることから、事業者が必要とする免許も変わってきます。携帯電話サービスを提供するためには電波法に基づく無線局免許が必要ですが、微弱な電波を利用するPHSサービスにおいては不要でした。
こういった両者の通信方式の違いから、以下で紹介するようなコストや利用エリアの違いが生まれました。

コストの違い

PHSは微弱な電波を利用することから、基地局を小さいサイズで設置することができました。よって設備にかかる費用が低く、利用料も携帯電話と比較して割安でした。
しかし、携帯電話も技術の発達によって提供コストが徐々に下がっていったことに加え、シェアを増やすPHSに対抗するための戦略として値下げが行われたことにより、両者の利用料は近づいていきました。

利用エリアの違い

上述のとおり、PHSは短距離の無線通信を行うものであり、広域の通信に向かないことから、主に都市圏で利用されました。基地局が小型であったことから、携帯電話が不得意だった地下鉄や地下街にも設置することができ、都市部においては広い範囲で通信できるという特長がありました。
一方で、PHSは地方や山間部など基地局が設置しにくいエリアでは利用できず、携帯電話にシェアを奪われる原因にもなりました。

PHSの用途と契約数の移り変わり

PHSは、その時代に応じてさまざまな用途で使われてきました。以下では、年代ごとにPHSがどのように利用されてきたのか、契約数の変化とともに解説します。

発売開始から最盛期（1995年～1999年）

PHSの発売当初は携帯電話が高額だったこともあり、低コストの移動体通信サービスとして注目されました。とくに若者の間では当時流行していたポケベルに代わる連絡手段として支持され、爆発的に普及しました。PHSの略称である「ピッチ」という言葉も生まれるなど、新しい文化として定着していきました。
また、当時は携帯電話の通話品質が低かったこともあり、エリア内であればクリアに通話ができるPHSはビジネス用途でも広がりをみせました。広域用に携帯電話、都市部用に通話料が安いPHSといったように、2台を併用するケースもありました。

携帯電話とのシェア争い（2000年～2007年）

3Gの登場や提供企業の合併などにより、携帯電話サービスが技術・営業の両面で力をつける中、通信エリアが限られるという根本的な欠点があったPHSは、徐々にそのシェアを失っていきます。最盛期は約700万件あった契約数も、2007年には約500万件まで減少しました。
一方で、電波が微弱であるというPHSの特徴がメリットとして活かされる病院や介護施設などでは、主要な通信手段として活用され続けました。

PHSサービスの終焉（2008年～）

その後も契約数は衰退し、2006年に電力会社系のPHS事業者であるアステルが、2008年にはNTTドコモがサービスを終了しました。
DDIポケットから社名を変更し、PHS事業を継続していたウィルコムは、通話エリアが限られるものの低コストで利用できるというメリットを打ち出し、携帯電話に続く2台目の通信手段としてPHSを普及させる戦略をとりました。しかしながら、経営状況は芳しくなく、2010年にはソフトバンクの傘下となります。同社はソフトバンクの支援を受けて一時期はシェアを伸ばしたものの、スマートフォンや4Gの登場などにより消費者のPHS離れは再び進んでいきました。
そして、2020年12月にはPHSの契約数は109万件まで落ち込み、最後のサービスとなったY!mobileにおいても2021年1月に提供を終了するに至りました。

まとめ

一時代を作ったPHSは、携帯電話との競争の中で移動体通信の普及に一役買ったといえるでしょう。PHSの終了に伴い代替手段が必要となりますが、とくにビジネスの用途ではFMCサービスが有効な解決策となります。

BIZTELモバイルでは、携帯電話やスマートフォンの内線化が低コストかつ短期間で実現できるクラウド型のFMCサービスを提供しています。ビジネスで利用する電話をお探しの際には参考にしてみてください。

BIZTELモバイルについて詳しくはこちら

テレワーク対応や拠点分散などでは、ビジネスフォンや電話回線の増設が必要になることがあります。同時に、「場所の制限を取り払う」ための工夫も必要です。こうした需要に応える機能として「FMC（Fixed-Mobile Convergence）」があります。

FMCは、モバイル端末を据え置きの通話端末と同じように使うことができる仕組みです。FMCの活用により、内線の発着信など、オフィスと変わらない電話の操作がどこにいてもできるようになり、テレワーク・コールセンターなどの生産性向上・コスト削減が期待できます。

ここでは、FMCの仕組みや内線化の方法、タイプによる違いなどを解説します。

FMCの仕組みと利用方法

まず、FMCの仕組みと一般的な利用方法について解説します。

○FMCとは？

FMCとは「Fixed-Mobile Convergence」の略語であり、直訳すると「固定通信とモバイル通信の一体化」という意味です。「携帯電話を固定電話の代わりに、内線のように使う」とイメージすると理解しやすいと思います。

FMCは「固定端末とモバイル端末が電話番号を共有し、状況に応じて回線を自動的に切り替えながら通信する」仕組みを採用することが多いです。

FMCが登場したのは2000年ごろで、ちょうど電話の主流が固定電話から携帯電話に移行しはじめた時期と重なります。携帯電話の保有が一般化する中で、固定電話と携帯電話の通信を一本化し、なおかつ携帯電話で2つの回線が利用できることから注目が集まりました。

○FMCの一般的な利用方法

FMCの一般的な使われ方としては、次のようなケースが挙げられます。

• 自席のビジネスフォンへの着信（外線）を外出先で受ける
• アドレスフリーなオフィス環境で内線子機として使う
• 会社の固定電話と従業員の携帯電話間の通信を内線で行う

いずれのケースでも、「電話を受ける場所の制限」が無くなるのが大きなメリットです。FMCを活用することで、テレワーク環境の構築やサテライトオフィスの立ち上げ時に、手軽かつ迅速に連絡網を作ることができます。

FMCのタイプ～キャリアFMCとアプリFMC

FMCの定義は広く、内線化を目的とした場合には複数の実現方法があります。2021年時点では「キャリアFMC」と「アプリFMC」のいずれかを使用するケースが多いです。

○キャリアFMCとは

キャリアFMCとは、MNO（移動体通信事業者）などが提供するサービスで、固定回線と移動体回線（モバイル回線）をひとつの契約で提供する方式を指します。キャリアFMCでは、MNOが提供する専用の回線網（キャリアFMC網）と自社が利用するPBXを接続し、発着信を制御する方式が一般的です。

ただし、各FMCサービスに対応する専用PBXが必要となる場合もあります。PBXについては、導入企業が用意するパターンと、MNOがサービスの一環として提供するパターンがあります。

○アプリFMCとは

アプリFMCとは、モバイル端末に専用アプリケーションをインストールすることで、端末同士を内線のように通信させる方式です。1台のモバイル端末で2つの番号（携帯電話番号＋固定電話番号）を持つことができます。

また、フルクラウド対応が可能なアプリFMCであれば、固定回線の敷設無しで市外局番付きの電話番号を利用できることもあります。アプリFMCによって付与された固定電話番号（会社の電話番号）からの発着信も可能です。

○キャリアFMCとアプリFMCの違い

ここで、2つのFMCの違いについて整理しておきましょう。

回線について

・キャリアFMCはMNOが保有する専用網を介して、端末とPBXを接続
・アプリFMCはアプリをインストールしたスマホの携帯電話網を介して、端末とPBXを接続

PBXについて

・キャリアFMCは、PBXを導入企業が用意するパターンと、ベンダーがサービスの一環として提供するパターンがある
・アプリFMCは原則としてアプリ提供ベンダーが保持するクラウドPBXを利用する

強み

・キャリアFMCはMNOが保有する安定した通信回線とマルチデバイス（スマートフォン・ガラケー・固定電話）による利用が可能
・アプリFMCは1ユーザあたり月間で数百円単位から利用可能（別途、初期費用・基本料金などが必要な場合あり）

〇どちらが良いかはケースバイケース

キャリアFMCとアプリFMCのどちらを使用するかは、ケースバイケースです。業務形態や組織体制によって判断すると良いでしょう。

ただし、会社支給の携帯電話（スマートフォン・ガラケー問わず）を内線・外線として利用したい場合には、キャリアFMCの利用が適しています。もともと会社の資産である携帯電話をそのまま移行できるため、現場の業務を乱さずにスムーズな導入が可能です。

一方、従業員が保有する私的な携帯電話を利用する場合には、アプリFMCが適しています。わざわざ回線契約や名義変更の手間を経ることなく、個人の携帯電話をビジネスに流用できるからです。

もし、どちらが適しているか判断できない場合には、キャリアFMC・アプリFMCのどちらにも対応可能なベンダーに相談することをおすすめします。専門家の的確なアドバイスによって、最適解が見えてくるはずです。

BIZTELモバイルはキャリアFMC・アプリFMC両対応

BIZTELモバイルでは、キャリアFMC・アプリFMC双方に対応可能なサービスを提供しています。

〇BIZTELモバイルが提供するFMCサービス

キャリアFMCタイプでは、docomoやauの法人契約端末を利用し、携帯電話を内線化するサービスを提供しています。また、アプリFMCタイプの場合は、専用アプリケーション「uniConnect」をインストールすることでスマートフォンを手軽に内線化することが可能です。どちらの場合も安定した音声品質が得られます。

BIZTELモバイルについてはこちら

〇初期費用が低額

BIZTELモバイルのFMCサービスは、電話回線・アンテナ・無線LAN・インターネット回線の準備が必要ありません。モバイル端末のみでの導入が可能です。また、クラウドPBXが利用できるため、イニシャルコストを圧縮することができます。

〇豊富な機能

FMCサービスでは、BIZTELモバイルが持つ豊富な機能が利用できます。以下は、利用可能な機能の一例です。

• 代表番号発着信
• ブラウザ管理画面
• 番号継続利用
• 通話録音・課金明細
• IVR（音声ナビ）

※アプリFMCタイプでは、キャリアFMCタイプで利用できる一部の機能について使用できないものがあります。詳細についてはお問い合わせください。

まとめ

この記事では、FMCの概要とタイプによる違いについて解説しました。FMCはすでに登場から15年以上が経過しているサービスです。決して新しい仕組みではないものの、テレワークや拠点分散の需要から再注目されています。

キャリアFMCとアプリFMCのどちらが良いかはケースバイケースなため、まずは2つの方法について知見を持つベンダーに問い合わせてみてはいかがでしょうか。

BIZTELでは１月と７月にメジャーバージョンアップを、３・５・９・１１月にマイナーバージョンアップを提供しています。

本記事では、2021年5月に提供開始した最新バージョン3.3.20で追加された機能をご紹介します。

業務ラベル機能

受付した業務内容ごとにコールの集計ができるようになる機能です。

BIZTEL は従来、着信数・応答数といったコール件数や、通話・後処理などの応対にかかった時間について、登録したコールセンターごとの集計・分析に対応していました。

今回、標準機能として提供を開始する「業務ラベル」では、特定の電話番号や IVRの分岐先を経由したコールの履歴に対して、問い合わせの種類や受付けした業務の内容などを示したラベルが付与できます。ユーザは新たにラベルごとにコールの集計ができるようになり、顧客が電話をした目的別にコール件数や応対時間などを把握することが可能になります。管理者は、これまで以上に細やかに業務状況が分析できるため、効果的な改善施策の検討をスムーズに行うことができます。

稼働状況モニタリング・レポートでの業務ラベルの利用

以下の３つの機能について、コールセンター単位に加えて業務ラベル単位での集計が可能になりました。

稼働状況モニタリング

コールセンターレポート

エージェントレポート

ソフトフォンでの業務ラベルの利用

ソフトフォンを利用する場合、着信時に業務ラベルの名称と経路（経由した IVR の分岐 など）をPC にポップアップで表示することが可能です。オペレーターは事前に問い合わせの内容が把握でき、スムーズに応対を始めることができます。

業務ラベルの詳細についてはこちらをご覧ください。

BIZTELモバイル（uniConnect）

通信キャリアや契約形態を問わず、iOSまたAndroidを搭載したスマートフォンでの内線通話が可能になる新サービス「BIZTEL モバイル（uniConnect）」が利用できます。

BIZTEL では、モバイル端末の内線化が短期間・低コストで手軽に行える FMC サービス「BIZTEL モバイル」を提供していますが、従来は利用できる端末が NTT ドコモまたは au の法人契約のものに限られていました。

今回、エス・アンド・アイ社の FMC 対応 PBX システム「uniConnect（ユニコネクト）」との連携が可能になり、 BIZTEL モバイルが利用できる対象端末が拡大。uniConnect では、会社の電話番号による発着信をスマホで行うことができるマルチキャリア対応のアプリを提供しており、本サービスではこのアプリと BIZTEL の連携によって、通信キャリアや個人・法人の契約形態に縛られることなくスマホでの内線通話が実現します。

また、データ通信ではなく携帯電話回線を利用するため、安定した音声品質で通話することが可能です。

新型コロナウイルスの影響により、多くの企業が在宅勤務などのテレワーク導入に取り組んでいます。

「ノートパソコンを持ち歩けばいつでもどこでも業務はできるし、社内の連絡はメールやチャットがあれば十分でしょ？」

なかなかそれだけではスムーズにいかないのが、テレワークの難しいところです。

オフィスに当たり前に存在して毎日使っているのに、テレワークになった途端、突然抜け落ちてしまう存在。

それが電話です。

企業によっては、社用携帯を社員に持たせていたり、テレワークの時だけ私用携帯の業務利用を許可したりするケースもありますが、

• オフィスの固定電話あてに来た着信を携帯で取る場合、外線による転送になるため通話料が発生する
• 社員間で連絡を取る際、テキストでのやり取りでは伝わりづらいニュアンスがあるときなど、どうしても電話で話しがしたい場面が出てくるが、外線通話になるため、やはり通話料がかかる
• 顧客に社用携帯の番号を伝えたがために、24時間、担当者あてに連絡が来てしまう

などなど、コストの増加や社員間のコミュニケーションの阻害・勤怠管理の煩雑化など、さまざまな問題が発生します。

今回の記事では、こうしたオフィス外での電話利用に伴う課題を解決するサービス「BIZTELモバイル」についてご紹介します。

BIZTELモバイルとは？

「BIZTELモバイル」は、NTTドコモとauの携帯電話端末の内線化を低コスト・短期間で実現するクラウドサービスです。

オフィスのデスク上に限定されていた内線通話の利用がいつでもどこでもできるようになるので、フリーアドレスや在宅勤務体制の構築にもとても適しています。

それでは、具体的なサービスの特長と機能を見ていきましょう。

特長

・日本中どこからでもビジネスフォン機能が使える
内線の利用をはじめとする豊富なビジネスフォン機能を、スマホ・フィーチャーフォンのキャリア網を通じて、日本中どこからでも利用することができます。

・さまざまなワークスタイルに適用可能
フリーアドレスやノマド・リモートワーク・テレワーク・在宅勤務など、さまざまなワークスタイルに適応し、オフィスにいる時と遜色のない電話環境が構築できます。

・高音質・省バッテリー
アプリの通話機能をモバイルで利用する場合、データ通信回線の影響で音質が不安定になり、バッテリーの消費も増加してしまいますが、BIZTELモバイルでは端末本来の電話性能がそのまま利用できるため、高音質でバッテリーを気にせず通話することができます。

・クラウドならではの低コスト
BIZTELモバイルはクラウドPBXを利用しているため、従来のFMC（携帯電話の内線化）サービスに比べて導入コストを大幅に削減することができます

・最短10営業日で導入
PBXや回線の導入が一切必要ないため、設定が完了すればすぐ使うことができます。

機能

・代表番号発着信
モバイルフォンからの通話でも、03・06・050・0120番号を利用した発着信が可能です。
※別途キャリアへの申し込みが必要な場合があります。

・不在応答・定時応答設定
電話に出ることができない状況や、勤務時間外に受電した際、その旨を伝える音声メッセージを流すことができます。

・グループ着信
1つの電話番号を、複数の端末に着信させる機能です。

・IVR（音声ナビ）
『○○に関するお問い合わせは「１」を押してください』など、音声ナビゲーションを用いた着信先の振り分けができます。

・着信ルーティング オプション
お客さまの発信番号に応じて担当者に直接つなぐなど、着信先の細やかな設定をすることができ、取り次ぎなどによる時間のロスを無くなります。

・管理画面
機能の設定変更や課金明細・通話履歴の確認は、Webブラウザからいつでも自由に行うことができます。

【活用例その１】全員が事務所の外で業務していても、お客さまからの予約電話をとり逃さない！

ここまで、BIZTELモバイルの特長や機能について解説してきました。

それでは、実際にBIZTELモバイルを有効に活用し、効率化と業績アップを実現した企業の事例を紹介します。

株式会社 京町家の宿さまの場合

同社は京都市内にて、伝統的な木造家屋である「京町家（きょうまちや）」と呼ばれる家屋を改築・改装した宿泊施設の運営を行っています。
京都の住民の生活を感じながら、趣ある住居に泊まれるとあって、国籍・世代問わず幅広い観光客から人気を博しています。

同社は代表の田谷氏と4人のスタッフで13の宿を運営していました（2014年当時）。
京都市内に点在する宿を回り、宿泊客の受け入れや清掃・備品の補充などを全員で手分けして行います。
繁忙期は全施設が毎日予約で一杯になるため、全員が出払って事務所を留守にすることも少なくないそうです。

宿泊予約はネットが主流になったとは言え、高齢者や忙しい人にとって電話は今なお重要なコンタクト手段です。
そのため、スタッフ全員が外出中でも予約の電話を逃さず、かつ、携帯電話での発信時に代表番号を通知できる方法がないか模索していました。

そこで同社が導入したのが「BIZTELモバイル」でした。
グループ着信が可能なため、宿泊予約窓口への電話を外出中のスタッフ全員が受けられるようになり、繁忙期でも予約の取りこぼしがほとんど無くなったとのことです。
また、発信時には事務所の固定電話と同じ電話番号が通知できるため、顧客が安心して電話に出てくれるようになりました。

さらに、内線化の効果で、事務所から携帯電話へ転送する際やスタッフ同士の通話もすべて無料になり、外出先での電話利用が多い同社にとって非常に大きなコスト削減になったのだそうです。

この事例のように、事務所にある電話環境をそのまま外出先で利用できるようになったことで、機会損出の防止やコスト削減などが可能になり、想定以上のロスを減らすことができます。

（事例のより詳しい記事はこちらをご覧ください）

続いて、別の切り口でのBIZTELモバイルの活用シーンを見てみましょう。

【活用例その2】屋外などでの仮設電話機の設置にも使える

これまで述べてきた通り、BIZTELモバイルでは固定電話回線を使わずにオフィスと同様のビジネスフォン環境を構築することができます。

この特性を活かし、工事現場の仮設テントや野外イベント会場など、屋外での一時的な電話機の設置にも利用することができます。クリアな音声品質で通話できることに加え、短納期での環境構築が実現できます。

また、電話機を撤収する際も、回線設備の取り外しがないことからスムーズに対応することができます。

まとめ

多様な働き方が求められる中、顧客や同僚とのコミュニケーションを円滑にするためには、「オフィスと変わらない通話環境を、手軽に外に持ち出せること」が不可欠といえます。

また、2つ目の活用例のように、必要な場所に、必要な機能を持った電話インフラを設置することは、多くの人にとっての利便性・効率性を向上させる効果が期待できます。

BIZTELモバイルは、こうした電話の環境を構築するにあたって有効な手段となります。
もし気になる点があれば、ぜひ気軽にお問い合わせくださいね。

BIZTELモバイルの詳細はこちら。

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→【クラウドPBXとは？】クラウドPBXの仕組みやメリットを理解して、電話環境を改善しよう！
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