2017.12.19

CTIとは?知っておきたい機能や導入のポイント、おすすめのシステムまで徹底解説!

本記事では、

  • CTIとはなんなのか、利用するメリットが知りたい
  • CTIにどんな機能があるのか知りたい
  • どんなCTIシステムがあるのか知りたい

といった方のために、CTIの概要やメリット・機能を解説し、さらにオススメのCTIシステムを紹介します。

顧客満足度向上のため、CTIシステムの導入を検討する際にご活用ください。

CTIとは

CTI(Computer Telephony Integration)は、電話とコンピューターをつなぎ、それぞれが連携して動作するように統合・制御する技術、またはシステムです。

CTIを導入することで、音声や発着信情報といった電話に関するデータをコンピューター上のアプリケーションと連携して利用することが可能です。

例えば、着信のあった番号をもとに顧客情報を検索してコンピューターに表示するなど、オペレーターの作業効率や応対品質の向上に役立つ機能が利用できます。 

About_CTI_discription

CTIの概要図

現在、オフィスやコールセンターの業務では、電話機以外にも様々なデバイスやソフトウェアが使われています。

例として、オペレーターが利用するPCや自社の顧客情報を管理するCRMシステム・データベース、電話の発着信・保留・転送などの制御を行うPBX(Private Branch eXchange)、オペレーター業務をより円滑にするコールセンターシステムなどが挙げられます。

そういった様々なシステムを電話と連携する技術のことをCTIと呼びます。
現在では、そのような機能をもったシステム自体をCTIと呼ぶのが一般的です。

CTIは、コールセンター業務を支える非常に重要な仕組みといえるでしょう。

CTIはコールセンターシステムと一体となった形で提供されることがほとんどです。サービスによってはさらにPBXの機能を併せ持つものもあります。

PBX・コールセンターシステムとCTIの違い

オフィスやコールセンターの電話業務で使われる代表的なシステム・ソフトウェアとして、PBXとコールセンターシステムがあります。

CTIとPBX・コールセンターシステムは、電話業務を効率化するという点から混同されることも多いですが、厳密にはそれぞれ異なった概念を指しています。

ではどのような違いがあるのか、簡単に整理してみましょう。

電話とコンピュータ全体の制御を行う「CTI」

CTIは、電話に関する様々な仕組みを相互に連携するシステムです。

PBXやコールセンターシステムといった、本来は独立しているシステムをそれぞれ統合・制御し、連携する役割を持ちます。

電話業務をスムーズに行うためには欠かせない技術です。

電話機能の制御を行う「PBX」

PBXは構内交換機とも呼ばれ、電話に関する様々な動作の制御を行うシステムを指します。
PBXによって、オフィスの内線・外線通話の発着信や転送・保留といった機能を利用することができます。

基本的な電話の機能の制御を行うシステムがPBXだと覚えておくとよいでしょう。

コールセンター業務の効率化をサポートする「コールセンターシステム」

コールセンターシステムは名前の通り、コールセンターにおける業務を効率化する多彩な機能を持ったシステムです。

入電情報や問い合わせ内容に応じて適切なオペレーターに着信の振り分けたり(ACD)、音声ガイダンスを設定(IVR)したりすることができるほか、コールセンターの稼働状況を可視化したり、活動状況を統計レポートとしてまとめたりすることもできます。

また、お客さまとの通話中にSVがオペレーターのみに聞こえる音声でアドバイスを行うといった機能を持っているシステムもあります。

CTI・PBX・コールセンターシステムが混同される理由

このように、CTI・PBX・コールセンターシステムは機能や役割に大きな違いがあります。

しかし最近ではこれらの言葉が混同され、「電話業務を効率化するシステム」として使われることが一般的になっています。
CTI・PBX・コールセンターシステムそれぞれの機能をひとつに併せ持った、オール・イン・ワンのサービスが広く知られるようになったためです。

CTI連携のメリット

CTIの登場によって電話とコンピューターが連携できるようになりました。ここでは、電話が持つ情報とコンピューター上の顧客のデータを組み合わせるメリットについて解説します。

顧客情報の確認・記録の効率化

CTIを導入することで、電話番号をもとに顧客情報をCRMから検索し、名前や住所などをコンピューターに表示させることが可能になります。CRMなどの顧客管理システムでは、潜在顧客や見込み客といったグループ分けができ、応対内容も記録できます。

こうしたCRMに蓄積された情報を電話が着信したタイミングで把握できるため、無駄なやりとりを省き、顧客体験の向上につなげることができます。

また、着信時に応対履歴の入力画面も呼び出せるため、オペレータの工数も削減することができ、コールセンター全体の業務効率の向上にもつながります。

通話録音データの有効活用

通話を録音し、CRMなどに入力した応対履歴と紐付けて保存することができます。顧客とのやりとりが音声で記録できるため、トラブルの防止に役立ちます。また、熟練オペレーターの録音を共有・標準化することで、新人を効率的に育成でき、センター全体の応対品質を向上させることもできます。

さらに、録音した内容は音声認識サービスを用いてテキスト化することができ、データ分析に活用してマーケティングや営業などの活動に役立てたり、応対履歴の入力にかかる時間を短縮したりすることも可能です。

CTIのタイプ①クラウド型・オンプレ型

CTIには、大きく分けてオンプレ型クラウド型があります。

オンプレ型CTIとクラウド型CTIではサービスを提供する形式が異なるため、導入時のコストや期間といった点に大きな違いが生まれます。

クラウド型CTI

クラウド型のCTIシステムは、物理的なハードウェアを必要としないソフトウェアのみのサービスです。基本的にクラウド上に設置されたサーバーからサービスが提供される形をとるため、自社にサーバーを設置したり、電話回線をひいたりする必要がなく、インターネットとパソコンがあればすぐに導入することが可能です。

5営業日〜2週間程度とスピーディーに導入ができるほか、導入コストが低く抑えられる、繁閑に合わせて利用する人数や機能を細かく調整できる、複数拠点や在宅化対応が容易といったメリットがあります。

オンプレ型CTI

オンプレ型のCTIシステムは、自社にCTIサーバーを設置する必要があります。自社システムとの連携など、柔軟なカスタマイズができる点が特徴です。またオンプレ型のメリットとして、インターネットに接続しないため高いセキュリティを保つことができる点、安定して高い音質で通話ができる点があります。

ただし、オンプレ型CTIは物理的な設備を必要とするため、比較的コストが高くなってしまったり、導入〜利用までの期間が長くなってしまったりすることが多いため注意が必要です。

CTI_type

CTIのタイプ②インバウンド向け・アウトバウンド向け

クラウド型・オンプレ型という区分のほか、CTIはインバウンド業務向けアウトバウンド業務向けに分けることもできます。

同じような規模の会社であっても業務内容によって適したシステムは異なってきますので、自社が導入すべきシステムがどのようなものか、実際の業務も踏まえて見極められるようにしましょう。

機能についての詳細な説明は次章で行っていきますので、ここではまず概要のみ紹介します。

インバウンド業務向けCTI

着信時に顧客情報をポップアップで表示する機能や、着信振り分け(ACD)・音声ガイダンス(IVR)などのコールセンターシステムの機能を備えたCTIは、インバウンド業務を効率化することができます。コールセンターの応答率が向上するほか、適切なオペレーターが対応できるようになるなどの効果があるため、より顧客満足度の高いコールセンター運営が可能になります。

アウトバウンド業務向けCTI

システムが自動で架電するプログレッシブコールやプレディクティブコールなどの機能を持つCTIは、アウトバウンド業務の手間を減らせます。オペレーターの数に対して同時に発信する件数の倍率を設定することができるため、電話に出ないことが多くコンタクト率が低い個人向け営業、コンタクト率が高い法人向け営業など、業務に合わせて架電効率を調整・向上させることができます。

CTIの機能

CTIの基本機能

CTIシステムでは様々な機能を提供していますが、ここではよく使われるものを抜粋して紹介していきます。

CRM連携

顧客情報を管理するCRMと連携することで、より詳細に相手の状況を把握しながら応対できます。CRMでは、潜在顧客や見込み客といったステージに応じた分類ができることに加え、過去のやりとりなどの記録が蓄積できます。こうした情報を活用し、無駄のない、顧客に寄り添った応対ができるため、オペレーターの業務の効率化や品質向上が望めます。

通話録音連携

通話の録音データを、CRMなどに入力した応対履歴と紐付ける機能です。通話内容を後から確認する際に、対象の音声を簡単に探し出すことができます。

レポート機能

架電・受電に関する様々な統計レポートを作成する機能です。着信数や保留数・応答率・放棄数といった各種データを可視化し、コールセンター業務を効率化します。

インバウンド業務に使えるCTI機能

ポップアップ機能

電話番号をもとに顧客情報を検索し、コンピューターに表示する機能です。電話を取る前に相手の名前や住所などが把握できるため、顧客に合わせた柔軟な応対が可能になります。

ACD(着信分配)

あらかじめ設定したルールに沿って、オペレーターへ着信を振り分ける機能です。業務スキルに応じて入電の優先度を設定したり、応対するオペレーターの偏りをなくすことができます。また一定時間の応答がなければ別のオペレーターへ入電を振り分けるなどの設定もできるため、放棄呼の減少にもつながります。

IVR(自動音声応答)

入電時にガイダンスを流し、プッシュされたダイヤルボタンに応じた動作の設定ができます。ACDと同様にあらかじめルールを決めておき、押された番号に応じてオペレーターへ転送したり、混雑時に時間を置いてかけ直すようお願いするといったガイダンスの設定が可能です。

稼働状況モニタリング

コールセンター全体の状況を可視化する機能です。通話数・保留数・待ち呼数などの数値や、オペレーターの稼働状況を把握することができます。

アウトバウンド業務に使えるCTI機能

プログレッシブコール

待機しているオペレーターの人数に対して発信倍率を設定し、自動的に架電を行う機能です。法人向け営業のようにある程度高い応答率が期待できるリストへの架電に役立ちます。

プレディクティブコール

プログレッシブコールと同様に待機しているオペレーターの数に対して発信倍率を設定した上で、あらかじめ決めた通話時間の経過後に自動で架電を行う機能です。こちらは不在率が高く、なかなかつながらないリストへの架電に有効です。

発信先の管理機能

条件を設定してリストの中から架電先を抽出したり、お客さまの都合に合わせて再架電日時を設定したりする機能です。確度の高いリストへのアプローチや、再架電のスケジュールをすぐに設定することで架電業務を効率化することができます。

CTIの費用

CTIはコールセンターシステムと一体となった形で提供されることが一般的です。ここではクラウド型・オンプレ型ともに、CTIとコールセンターシステムを含めたコストについて解説します。

クラウド型CTIの費用:1万円/席〜

クラウド型CTIの費用は、およそ1席あたり1万円〜になることが多いです。

クラウド型では、サーバーやPBXといったハードウェアを購入する必要がないため、導入コストを抑えることができます。月々の運用にかかる費用も、利用する人数や期間に応じて課金されるため、繁閑に合わせた調節が可能です。また、部署異動や拠点の移転に伴う設定変更もブラウザから行えるため、業者に依頼することで発生する手数料がかからないといった特徴もあります。

オンプレ型CTIの費用:数十万円〜

オンプレ型の費用はおおよそ数十万円〜数百万円になることもあります。

オンプレ型では、サーバーやPBXを自社内に設置する必要があるため、導入にかかるコストが高くつきます。また、設定変更についても業者・ベンダーの手を借りなければならないため、その都度費用が発生します。一度システムを構築してしまうと、利用状況の変化に合わせた調節が難しい反面、長期的な運用コストはクラウド型よりも安くなる場合があります

製品によって価格は異なりますが、多機能になるほど高くなる傾向があります。

クラウド型・オンプレ型の費用を比較

クラウド型CTIの費用例(BIZTELコールセンターの場合)

初期費用 50,000円程度
月間利用料 10000円/席〜

+オプション費用

オンプレ型CTIの費用例

初期費用①サーバー購入費 要見積もり
初期費用②システム開発費 要見積もり(数十万円〜)

+運用保守費用

CTIを導入すべきケースとは?

業界や業種に関わらず、電話窓口やコールセンターが抱えている課題は、CTIの導入によって解消できるケースが少なくありません。ここではクラウド型のCTIに焦点を絞って、CTIやコールセンターシステムがどのように役立つのかを解説します

ケース①応答率が低い(応対できない入電が多い)

コールセンター運営において、「入電に対してどれだけ対応できているか」は基本的かつ非常に重要なポイントといえるでしょう。コールセンターでは、入電数に対して応対ができた割合を「応答率」と呼びます。

入電数に対して稼働できる人数が少ないなど、適切に対応できていない場合は応答率が低くなりがちです。

ケース②入電時・応対時の処理に課題がある

例えば、CTIを導入することで、顧客情報を電話番号で検索して自動表示できるため、既存顧客であれば相手が名乗らずとも特定することができますあらかじめ属性がわかることで、ひとりひとりに合わせた顧客体験を創出できます。

このほか、入電を自動で各オペレーターに振り分けたり、オペレーターにつながるのを待っているお客さまを管理したりする機能を持つCTIもあり、入電や応対に関するさまざまな課題解決に役立てられています。

ケース③在宅勤務や複数拠点でも効率的なコールセンター運営を行いたい

コロナ禍によって在宅勤務が一般的に浸透している一方、コールセンターの在宅化に課題を抱えている企業は少なくありません。
特に、決まった座席でしか電話に出ることができず、電話回線を引いているオフィス以外での対応が難しい場合など、在宅勤務への移行をきっかけにシステムの見直しを迫られることもあります。

CTIの導入事例

応答率が14%→最大91%へ向上

事例:アイリスプラザ

アイリスオーヤマの公式通販サイトを運営しているアイリスプラザでは、コロナ禍におけるマスク需要の急増により、回線がパンクするほどの問い合わせが日常的に発生していました。

当時の仕組みでは電話回線の増設が難しかったことに加え、注文用の窓口に注文以外の問い合わせが入ってしまう、待ち時間のアナウンスができない、コール数の上限に達してしまうと自動で電話が切れてしまいクレームに発展するといった課題を抱えていたといいます。

クラウド型CTIを導入したことで、IVRによる適切な窓口への案内や稼働状況の可視化ができるようになり、およそ14%程だった応答率が最大91%まで向上しました。
また、オペレーターへのアドバイス機能やレポート機能も併せて活用することで、応答率の向上だけでなく日常的な業務の効率化と応対品質の向上も実現できたそうです。

アイリスプラザの事例全文はこちら

スムーズな入電処理の実現でアルバイト1人分の費用相当を削減

事例:フジッコ

惣菜・健康食品など食に関する幅広い事業を展開するフジッコでは、入電時に複数の電話が一斉に鳴ってしまうことで対応するオペレーターに偏りが生まれていたり、アウトソーサーとの連携がスムーズでなく、対応待ちの通話(待ち呼)がうまく処理できないといった課題を抱えていました。

クラウド型CTIを導入し、受注管理システムと連携することで通話時間を月間120時間ほど削減できたほか、およそ1人分のアルバイト費用相当を抑えることにも成功しました。
また入電を制御することで対応するオペレーターの偏りも解消することができたほか、待ち呼についても適切に処理することができるようになり、業務負荷の削減に加えて適正な人事評価にもつながったといいます。

フジッコの事例全文はこちら

大規模コールセンターの在宅化を実現

事例:ピー・シー・エー

3拠点150名以上の大規模コールセンターを運営しているピー・シー・エーでは、在宅勤務体制への変更を余儀なくされたことで、90%以上あった応答率が10%~20%程度にまで落ち込んでしまったといいます。

当時の仕組みではオフィス内の決まった席でしか応対ができず、電話応対のためにスタッフが出社する必要があったことに加え、待ち呼の件数や着信時に電話番号などの情報が確認できなかったこともあり、問題なく業務を行うことのできる在宅勤務の体制がうまく構築できずにいました。

クラウド型CTIの導入によって自宅でもコールセンター業務が行えるようになり、下がってしまった応答率も90%まで回復しました。
またシステムをクラウド化したことで、どこからでも管理画面を開き、設定の変更が行えるようになったり、必要なスタッフが必要な機能を利用できるようになったりと、以前よりも利便性が格段に向上したそうです。

ピー・シー・エーの事例全文はこちら

その他のCTIの導入事例はこちら

CTIを導入する前に確認すべきポイント・注意点

利用する人数・規模はどのくらいか

CTIの導入に際して、まずは自社が利用したい規模に対応しているかを確認しましょう。例えばクラウド型のCTIであれば座席数ベースやアカウント単位での料金形態になっているシステムも多く、スモールスタートに向いています。業務が拡大していったとしても、100席〜300席ほどであればクラウド型で対応可能です。

一方で、300席を超えるような大規模で利用したい場合にはオンプレミス型を検討してみてもいいでしょう。

システム更新の可能性はあるか、その頻度はどの程度か

CTIを選ぶ際、あらかじめどのくらいの頻度でシステムの更新が必要になるかも想定しておきましょう。座席やアカウントを増やしたり、人数増加に合わせて機能の追加を行う予定があれば、拡張しやすいクラウド型のCTIをおすすめします。

大規模利用で、設定変更や保守対応の頻度が少ないことが見込まれるのであれば、長期的にみてオンプレミス型CTIの方が費用が安くなる場合もあります。

利用する業務はインバウンドか、アウトバウンドか

CTIにはインバウンド業務に適しているシステムとアウトバウンド業務に適しているシステムがあります。利用したい業務に合ったCTIを選ぶのも重要なポイントといえるでしょう。

ただ、例えばインバウンド業務に強いシステムがまったくアウトバウンド業務に適さないわけではありません。「インバウンド向け」「アウトバウンド向け」というのはあくまで「その業務に適した機能がどれだけあるか」という視点での分類であるため、総合的な機能や費用、拡張性や自社システムとの連携性なども考慮しながら、最も適したシステムを選びましょう。

自社のネットワーク・セキュリティ環境は問題ないか

CTIを導入する場合、自社のネットワークやセキュリティ要件についても整理しておく必要があります。

クラウド型CTIはインターネット上で通話を行うVoIPという技術を用いているため、通話の品質がインターネット回線の品質に依存します。クラウド型CTIを使う場合は自社のインターネット回線についても事前にチェックしておきましょう。

また高いセキュリティ性が要求される場合、VoIPを利用しているクラウド型CTIよりもインターネット接続の必要がないオンプレミス型CTIの方が適している場合があります。
自社の要件をきちんと整理したうえで、どの程度のセキュリティが必要なのかを併せて確認しておきましょう。

在宅勤務や複数のオフィスで利用するか

今や在宅勤務もある程度普及し、出社勤務と切り替えながら対応している企業も多くなりました。ですが、電話対応のための設備がオフィスでしか利用できず、在宅勤務が始められない、という企業も実は少なくありません。

オフィス以外の場所で業務を行う場合や、オフィス自体が複数に分かれるような場合はクラウド型CTIをおすすめします。

既存システムとうまく連携できるか

自社で利用しているCRMやSFAといったシステムとの連携性も確認しておきましょう。場合によってはシステム同士の相性が悪く、うまく連携ができない可能性もあります。CTIを選ぶ際は、自社が利用しているシステムとの連携実績があるベンダーを探すようにしましょう。

【企業規模別】おすすめCTIシステム5選を紹介

ここからは、具体的なCTI・コールセンターシステムの​サービス​について、企業規模や費用の観点からおすすめのものを比較・紹介していきます。

BIZTELコールセンター【小〜大規模向け】

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BIZTELは初めての方でも簡単に導入できるクラウド型コールセンターサービスです。2006年から15年以上に渡ってサービスを提供しており、導入社数・稼働席数ともに国内No.1を獲得しています。*

また、24時間/365日の有人による電話対応といったサポート体制を構築しており、安心して利用することができます。Salesforceをはじめとした各種CRMやSFAとの連携も可能で、ニーズに合わせた柔軟な運用ができる点も特長です。

*デロイト トーマツ ミック経済研究所より2021年5月に発刊された、『マーテック市場の現状と展望 2021 年度版 クラウド型CRM市場編(第5版)』による。

導入に向いている
企業規模

小〜大規模まで幅広く対応していますが、
1〜100席のコールセンターから圧倒的に支持されています。

費用

BIZTELコールセンターでは、コールセンター業務を支援する機能に加え、通話録音が標準提供されています。

  • 初期費用:50,000円/席
  • 月額費用:15,000円/席

カスタマイズ可否

様々なAPI機能を提供しており、CRMや独自システムと組み合わせて使うことができます。
Salesforce・kintone・Slack・AmiVoiceをはじめ、数多くのサービスとの連携実績があり、システムに業務を合わせることなくスムーズな利用が可能です。

導入実績

2,000社、40,000席を超える導入実績があります。
freee・LINE Pay・フジッコ・沢井製薬・ヤマハ発動機・エキサイトなど

導入事例一覧はこちら

URL

BIZTEL公式サイトはこちら

楽天コネクト【小〜大規模向け】

rakutenConnect_FV

楽天コネクト(旧コネクト2.0)は楽天コミュニケーションズが提供するコールセンターシステムです。プランによっては1席から始められ、最低利用期間も1ヶ月と短いので、ローリスクで導入できます。電話番号発行からシステム開通までワンストップで対応できるのも強みです。

スピーディーにコールセンター環境が構築できる「楽天コネクトSpeed」と、多様なチャネルに対応することができる「楽天コネクトStorm」の2つから選択できます。

導入に向いている
企業規模

小〜大規模まで幅広く対応していますが、初期費用が少額で抑えられるため小規模での導入に向いています。

費用

【楽天コネクトSpeed】

  • BASICライセンス :2,000円/席/月
  • Call Centerライセンス :9,500円/席/月

【楽天コネクトStorm】

  • UCライセンス :2,000円/席/月
  • コンタクトセンターライセンス :9,500円/席/月

カスタマイズ可否

要問い合わせ

導入実績

1,200社以上の導入実績があります。

URL

楽天コネクト公式サイトはこちら

GENESYS Cloud CX【中〜大規模向け】

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GENESYS Cloud CXはジェネシスクラウドサービス社が提供する、高い拡張性と先進的な機能を備えたクラウド型コールセンターシステムです。

電話に加え、チャット・ビデオコール・ソーシャルメディアを統合した、マルチチャネル対応のソリューションを提供しています。あらゆるチャネルを結ぶことで、顧客に合わせた対応が可能となり、システム活用の幅が広がります。

導入に向いている
企業規模

機能別に料金プランを分けており、基本的には中〜大規模に対応しています。

費用

  • Genesys Cloud CX1 :9,000円/1ユーザ/月
  • Genesys Cloud CX2 :13,200円/1ユーザ/月
  • Genesys Cloud CX3 :16,800円/1ユーザ/月

カスタマイズ可否

検証が必要。要問い合わせ。

導入実績

非公開のため要問い合わせ。

URL

ジェネシスクラウドサービス公式サイトはこちら

 

CT-e1/SaaS【小規模向け】

CT-e1/SaaS_FV

CT-e1/SaaSはコムデザインが提供するクラウド型コールセンターシステムです。

実務に必要な機能が標準で備えられており、カスタマイズ性も高い点が魅力です。また、開発エンジニアによる細かく丁寧なサポート対応も魅力です。

CT-e1/SaaSの大きな特徴は、運用後のカスタマイズが無料で行える点です。業務変更や商戦期にカスタマイズが必要になっても安心して対応することができます。

導入に向いている
企業規模

小規模なコールセンターに向いています。

費用

  • 初期導入設定費 :300,000円

  • 回線/シート/管理機能ライセンス :各5,000円/月

カスタマイズ可否

対応可能

導入実績

1,200テナント・19,000席以上

URL

CT-e1/SaaS公式サイトはこちら

BlueBean【小規模向け】

BlueBean_FV

BlueBeanはソフツーが提供するクラウド型コールセンターシステムです。

CTIのほか、CRM・オペレーター管理・レポートなど、多数の機能を搭載したオールインワンタイプの製品です。
アウトバウンド・インバウンド両方の業務に対応しており、特にプレディクティブ発信やリスト管理などのアウトバウンド機能が標準サービスで利用できるため、効率的な架電業務がすぐに始められます。

導入に向いている
企業規模

ライセンス単位、かつ1ヶ月からの契約が可能なため、スモールスタートに向いています。

費用

  • 初期費用:5,000円/ライセンス
  • 月間利用料:5,000円/ライセンス/月

カスタマイズ可否

Salesforce・kintone・ZohoCRM・RECAIUSなど多数の外部システムと標準連携が可能。
その他、要問い合わせ。

導入実績

導入実績は300社以上。

URL

BlueBean公式サイトはこちら

まとめ

本記事では、CTIの機能や連携メリットに加え、種類・費用・導入すべきケース・おすすめのサービスなどについて紹介しました。

電話窓口やコールセンターを設置しただけでは、お客さまの満足度を上げることはできません。効率的な運営を行い、優れた応対を提供することで、初めて良質な関係が構築できます。自社に適したCTIを導入して、最高の顧客体験を築いていきましょう。

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